ポスティングと新聞折込の反響はどっちが上?

新聞折込VSポスティング

お店や自社のサービスを宣伝したい。そう考えたとき、すぐに浮かぶのは「ポスティング」と「新聞折込」ではないでしょうか。同時に気になるのが、「反響が良いのは、どっちなの?」ということです。そこで今回は、そんな素朴な疑問にお答えしようと思います。

 

ポスティングと新聞折込は、どちらもダイレクトにポスト届く紙媒体ですが、到達率や広告効果に違いがあります。

 

新聞折込の場合、広域エリアに対して、一度に大量のチラシが配布できます。つまり大量に折り込まれることで、たくさんの人の目に触れる確率が高くなります。

その一方で、折込エリアは新聞販売店単位。新聞を購読している世帯にしか届けられない側面があります。また、日曜・祝日前といったタイミングだと、多くのチラシに紛れてしまう傾向にあります。(ちなみに、ポスティングでもいろんなチラシをまとめて配布する「併せ配布」の場合には多くのチラシに埋もれる可能性があります。ポスティングで反響獲得を狙う場合には、「単独配布」がおすすめです。)

 

ポスティングの場合、マーケティングデータを使えば「○○町付近」といった小エリアから広域まで配布エリアの指定が可能です。しかも、1戸1戸のポストに直接投函することができる魅力があります。見ていただきたい相手に対して確実に届けられる。しかも、ムダなく効率よく配布できるため、費用対効果が高い媒体といえます。

 

年々、新聞折込の効果が薄れているという事実。

 

こうして比べてみると、ポスティングの方が手にとってもらいやすいといえそうです。実は効果と言う点において、新聞折込の効果が薄れてきているといわれています。その大きな理由が「新聞の購読率の減少」です。そこで興味深いデータをご紹介しましょう。

 

下記のグラフは、住民基本台帳を元に世帯数を割り出し、新聞発行部数と比して「1 世帯あたりの新聞部数」を算出したグラフです。

 

ご覧の通り、年々部数が減少し、2017 年度は0.75 部にも落ち込みました。これは4 分の1 世帯は新聞を購読していないことを意味します。例えば、大阪市内全域で折り込み広告を実施した場合、大阪市内の総世帯数約136 万世帯に対して、新聞を購読していない34 万世帯には広告を届けることができないということになります。

新聞1世帯あたりの部数
新聞1世帯あたりの部数

 

さらにインターネットの普及により、ますます若い世代が新聞を読まない傾向にあります。それは同時に、若年層に向けた折込チラシが「読まれない」ということでもあります。

下記グラフは、2015年国民生活時間調査の報告書をもとに、平日の「新聞購読率=新聞行為者率」を算出したデータです。

 

10~20代の購読率は共に10%前後で、30~40代でも50% 未満に留まっています。こうした事実から、「新築・分譲住宅」「家庭教師」「塾・教材」といった「若年層向け」の商材を折込チラシでアピールするのは考えものです。

新聞行為者率(新聞購読率)
新聞行為者率(新聞購読率)

 

ポスティングで反響がない場合に考えられること。

 

ポスティングは到達率が高く、効果が期待できる媒体です。しかし、「ポスティングをしたが反響がなかった」という声を耳にします。では、何故そうしたことが起こるのでしょうか。

 

もし、ポスティングで反響ない場合には、以下のことが考えられます。

 

・投函するスタッフがチラシを配らず捨てている。

・投函するタイミング(曜日)が悪い。

・たった一回の配布で終わっている。

・無差別にポスティングをしている。

 

つまりポスティングそのものが悪いのではなく、ポスティングの投函方法や取り扱い業者を疑ってみるべきでしょう。さらに反響を悪くする要因として、一度に複数のチラシを投函するケースがあげられます。

 

郵便物を確認しようとポストを見たところ、出てきたのは山のような数々のチラシ。さらに、まるでゴミのように雑然と投函されて、ポストからはみ出ている状態だとしたら、どうでしょうか。投函された相手に不愉快な思いをさせるだけでなく、クレームにもつながります。これでは反響どころの話ではありません。

 

また、ポスティングされたチラシは、「なんだか怪しい。信用できない」という印象をもつ方がいらっしゃいます。また、実店舗からのチラシだとしても、「どうせ数日で閉店する怪しい商売だろう」と思われるケースもあります。こうしたポスティングへの印象は、反響を悪くする要因の一つです。

 

この場合に考えられるのは、チラシの内容の良し悪しです。たとえば極度にあおるキャッチコピーが書かれたチラシなどは「怪しい」と思われても仕方がないでしょう。

 

 

日本ポスティングセンターは、ポスティングの強みを生かした投函で反響率アップを狙います。

 

ポスティングで反響を呼びたいのであれば、適正なやり方・チラシの内容で投函することが大切です。日本ポスティングセンターであれば、ポスティングの強みを活かした投函が可能。より多くの方からの申込みや来店促進を促すなど、つねに反響率アップを図っています。その一例としてあげるなら、以下の通りです。

 

高品質なエリア選定&改善策をご提案。

 

配布エリアを「町丁目」単位で絞ることが可能なポスティング。その反響率を高めるために、日本ポスティングセンターでは、大阪のポスティング会社で初めてZENRINの商圏データを利用できるシステムを導入しています※。これにより消費支出データやライフスタイル、年収、貯金残高などのマーケティングデータをもとにした販促エリアのご提案が可能です。

 

さらに、ポスティングを行った場合、1ヶ月に1回配布報告書を提出するとともに、今後の反響改善のためにお客様との面談を実施。より反響がでる配布方法・配布エリアの選定など、よりよい成果が得られるようご提案をしています。

 

※「株式会社ゼンリンジオインテリジェンス」様の「マケプラ」というシステム。大阪では、日本ポスティングセンターのみ対応。(2018年11月時点)

 

折り目がキレイなチラシを「単配」できる。

 

日本ポスティングセンターは、ポストに1種類ずつ投函する「単配」を採用。単配なので、配布地区、配布日時の細かい指定ができるため、反響率アップが期待できます。

 

さらにチラシに折り目をつける「業務用紙折り機」を導入。折り目が美しいチラシが1種類だけ投函されることで、自然と手に取ってもらいやすくなります。当然のことながら、クレームにつながることがないので、安心してポスティングができます。

 

 

さらに、上記のような反響率アップを図るだけでなく、ポスティング自体の信頼を高めるためのシステムや体制も整えています。たとえば…、

 

配布スタッフは全員GPSで管理。

 

ポスティングで心配なのは、しっかりと「チラシを配布してくれるのか」ということです。そこで日本ポスティングセンターでは、チラシが確実に配布されるようダブルチェック体制を導入。一つ目は、配布スタッフ各自にGPSタブレットを持させ、1分毎にGPSデータを記録すること。二つ目は、社内調査スタッフによる「抜き打ちポスティングチェック」です。これにより配布漏れを未然に防いでいます。

 

確かな紙面づくりで、不信感・疑心感を軽減。

 

投函しているチラシに「チープさ」や「怪しさ」がないこと。そのために必要なのは、確かなデザインがされたチラシを配布することです。そこで日本ポスティングセンターでは、チラシの投函だけでなく、チラシの制作も承っています。さらに販促チラシのプロが手がけることで、信頼感のある紙面にすることはもちろん、「反響のとれるチラシ」に仕上げることができます。

 

 

もし、この記事を読んで日本ポスティングセンターのポスティングに興味を持たれたなら、

下記までお気軽にお問い合わせください。ポスティングの単価や配布エリアのご提案まで、ご案内しています。

 

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